ボンズカジノに税金はかかる?税金の計算方法も解説

ボンズカジノについて

あまり知られていないかもしれませんが、日本で代表的なギャンブルである、競馬や競輪、パチンコ・スロットには税金がかかります。

それでは、昨今注目を集めているギャンブルであるオンラインカジノはどうでしょうか。

パチンコやスロットは国内ギャンブルである一方、オンラインカジノは海外が運営しているギャンブルなので、税金がかからない可能性も考えられるでしょう。

当記事では、人気オンラインカジノ「ボンズカジノ」の税金について詳しく解説していきます。

オンラインカジノには確定申告の必要があるのでしょうか。税金について詳しく知りたい方は是非参考にしてください。

それでは、早速見ていきましょう。

 

【結論から先に】ボンズカジノで儲けたお金には税金がかかる

結論から先に申し上げると、ボンズカジノをはじめとした全てのオンラインカジノで儲けたお金には、税金がかかります

なぜ税金がかかるのかと言うと、ギャンブルで得た利益は「一時所得」に分類されるからです。

日本の所得税法と呼ばれる法律では、所得税法及び他の法律で定められている非課税所得以外は、全てが課税対象になるとしています。

下記に、所得税法による一時所得の項を引用しましたので参考にしてください。

一時所得とは、営利を目的とする継続的行為から生じた所得以外の所得で、労務や役務の対価としての性質や資産の譲渡による対価としての性質を有しない一時の所得をいいます。

この所得には、次のようなものがあります。

(1) 懸賞や福引きの賞金品(業務に関して受けるものを除きます)

(2) 競馬や競輪の払戻金

(3) 生命保険の一時金(業務に関して受けるものを除きます)や損害保険の満期返戻金等

(4) 法人から贈与された金品(業務に関して受けるもの、継続的に受けるものは除きます)

(5) 遺失物拾得者や埋蔵物発見者の受ける報労金等

引用元:一時所得とは?(国税庁公式HP

つまり「非課税対象」以外は全て税金がかかるということですね。

下記に、非課税対象のギャンブルをまとめましたので、参考にしてください。

【非課税対象のギャンブル】

  • 宝くじ
  • LOTO
  • スクラッチ
  • スポーツ復興くじ

上記に該当する以外の全てのギャンブルには税金がかかり、オンラインカジノも例にもれず税金がかかります

納税の義務を履行しないと、脱税という罪で最悪逮捕の可能性もあります。

しかし、オンラインカジノを楽しむ全ての人に税金がかかる訳ではありません。

次の項では、オンラインカジノで税金が発生するケースを見ていきます。

 

オンラインカジノで税金が発生するケースとは?

オンラインカジノには税金がかかりますが、プレイした全ての人に税金が発生する訳ではありません。

ギャンブルで得た収入が課税対象となるには、ある一定の基準を満たす必要があります。

しかし、一定の基準は有職か無職であるかによって異なります。

それぞれの税金が発生するケースを見ていきましょう。

 

サラリーマン・個人事業主に税金が発生するケース

サラリーマンや個人事業主など、ギャンブル以外にも収入を得ている方は、ギャンブルで得た収入が1年間で50万円を超えると課税対象となります。

しかし、1年間の間にギャンブルで稼いだお金が50万円を下回っているのであれば、課税対象外となりますし、確定申告をする必要もありません

1年間の収入とは、その月の1月から12月も収入を指します。

 

無職の人に税金が発生するケース

現在無職の人や、ギャンブル以外の収入がない方の場合、1年間のギャンブルで得た収入が126万円を超えると課税対象になります。

しかし、有職者と同様にギャンブルでの収入が50万円以上になると、一時所得として確定申告を行う必要があります。

確定申告を行う義務はありますが、126万円を超えない限り税金はかからないので安心しましょう。

 

オンラインカジノでの収益計算方法

オンラインカジノでの収益を計算する方法は少々複雑です。

収益の計算方法を間違えると、自身の収益が課税対象であるかどうかの判断を誤ってしまうので注意しましょう。

それでは、具体例を挙げて収益を計算していきます。

月日 掛け金 残金 勝ち金
1/1 50万円 20万円 -30万円
1/15 10万円 50万円 40万円
1/20 10万円 15万円 5万円
1/25 50万円 40万円 -10万円
2/1 40万円 40万円 0円
2/5 10万円 20万円 10万円
2/15 10万円 5万円 -5万円
2/20 10万円 5万円 -5万円

上記の表を見ると、1月1日から2月20日までの間に55万円分の収益を出し、50万円分の損失を出している事になります。

このような場合、収益は収益の55万円引く50万円の損失で5万円と計算したいところですが、残念ながら損失は収益計算には関係がありません

この為、総収入額55万円を下記の一時所得の計算式に当てはめて計算していきます。

【一時所得の計算式】

一時所得=総収入-総支出額-特別控除

つまり、上記の表の場合、55万円(総収入)-30万円(総支出額)-50万円(特別控除)で、一時所得はマイナス25万円であるという計算になります。

つまり、サラリーマンや個人事業主の場合、あと25万円分ギャンブルで収益を得ても課税対象にならないということですね。

計算方法は非常に簡単なので、負けた分を収益に含まないようにだけ注意しましょう。

 

オンラインカジノで儲けたお金を、確定申告しなければならない理由

ここまで、オンラインカジノで儲けたお金に税金がかかる基準や、収益の計算方法について解説していきました。

オンラインカジノをはじめとしたギャンブルで得た収益は、一時所得なので税金がかかります。

しかし「パチンコやスロットで儲けているけど、一度も納税したことがないし、脱税がバレたこともない」という方は、意外といるのではないでしょうか。

脱税は違法行為なので許される事ではありませんが、パチンコやスロット等のギャンブルは身分証の提出や銀行との取引記録が残らない為、公的な記録が残りにくいという特徴があります。

一方で、オンラインカジノでは個人情報を入力したアカウントを作成し、銀行やクレジットカード情報の登録も行う為、公的な記録が非常に残りやすいギャンブルです。

この為、他のギャンブルよりも脱税がバレやすいという特徴があります。

パチンコやスロットのような感覚で確定申告を怠ると、最悪脱税や追徴税の恐れもあるでしょう。

面倒かもしれませんが、一定以上の儲けが出てしまった場合には、確定申告はしっかりと行いましょう。

 

勝利金に応じた税金シュミレーション

それでは、50万円の収益を超えてしまった場合にはどの程度の税金がかかるのでしょうか。

税額は、年収とギャンブルで得た収入により異なります。

年収・収入毎の税金を一覧にまとましたので、是非参考にしてください。

年収 ギャンブルの収入が50万円の時に上乗せされる税金 ギャンブルの収入が70万円の時に上乗せされる税金 ギャンブルの収入が100万円の時に上乗せされる税金 ギャンブルの収入が150万円の時に上乗せされる税金 ギャンブルの収入が200万円の時に上乗せされる税金
200万円 0円 約15,000円 約36,000円 約75,000円 約112,000円
300万円 0円 約15,000円 約36,000円 約75,000円 約113,000円
400万円 0円 約15,000円 約36,000円 約88,000円 約137,000円
500万円 0円 約20,000円 約49,000円 約100,000円 約150,000円

あくまでも目安になりますが、ご自身の年収を参照して参考にしてみてください。

 

ボンズカジノでできる税金対策

ボンズカジノは2020年に日本上陸した、まだまだ新しいオンラインカジノです。

キュラソーライセンスを取得しているという高い信頼性と、惜しくも閉鎖されてしまった人気オンラインカジノ「カジノX」の姉妹サイトであるという理由から、既に多くの日本人が利用しています。

そんなボンズカジノは、仮想通貨を利用した決済が選択出来るため、比較的税金対策のしやすいオンラインカジノと言えるでしょう。

ボンズカジノで税金対策を行う4つのポイントをまとめましたので、是非参考にしてください。

 

対策1.勝ち過ぎない

1点目の対策は、勝ちすぎないという点です。

これは、ボンズカジノではない全てのオンラインカジノにも言える事ですが、一番の税金対策は勝過ぎないことです。

大きく儲けを出したい方には出来ない対策ではありますが、ギャンブルを少しだけ楽しみたい方や、少しだけお小遣い稼ぎをしたい方には有効で確実な対策でしょう。

上の項でも申し上げましたが、会社員や個人事業主の場合には一時所得が50万円を超えなければ課税の対象にはなりません。

無職の場合には50万円以上の一時余得で要確定申告、126万円以上の一時所得で課税対象になることを、しっかりと覚えて超えないように気を付けましょう。

 

対策2.入出金は少しずつ行う

2点目の対策は、入出金は少しづつ行うという点です。

オンラインカジノのみに限らず、ネット上などで大きなお金の動きがあると、入出金を行われた銀行などの機関は税務署に報告する義務があります。

この為、100万円を一気に入金する、出金する等の行為は大変危険です。

一般的には、100万円程度の入出金で税務署に報告する義務が発生すると言われています。

小分けにして入出金を行うと、税務署への通知はなくなりますが、だからと言って納税の義務がなくなるわけではないので、注意しましょう。

 

対策3.年間の出金額を50万円以内に収める

3点目の対策は、年間の出金額を50万円以内に収めるという方法です。

税務署が年間の一時所得を計算する際には、銀行口座に振り込まれた金額をもとに計算をおこないます。

この為、年間50万円以上の勝利金があったとしても、年間で50万円以上の出金が確認できなければ、確定申告を行う必要がないかもしれません。

税務署はオンラインカジノの口座までは確認しないでしょう。

絶対とは言い切れない方法ですが、節税対策として覚えておいても良いでしょう。

 

対策4.決済方法を考える

最後に挙げられる対策は、決済方法を考えてみるという点です。

ボンズカジノでは、様々な決済方法が利用でき、銀行振り込みやクレジットカード、電子マネーなどの代表的な決済方法の他に、仮想通貨も利用可能です。

仮想通貨は非常に匿名性が高く、追跡困難な決済方法として知られています。

この為、非常に匿名性が高い状態での入出金が可能となります。

また、国税庁のホームページによると、仮想通貨ビットコインを使用することで生じた利益は所得税の課税対象となる、としています。

つまり、ビットコインを円やドルに換えた分は課税対象となりますが、ビットコインとして保有している状態では課税対象になりません。

この為、年間で100万円相当の利益が出ても、50万円分をビットコインとして残し、残りの50万円のみを円に換えれば大きく稼いでも非課税対象でいられると言えるでしょう。

ビットコインをはじめとした仮想通貨は、物やお金にかえた時点で課税対象となるので覚えておきましょう。

現段階では、仮想通貨を用いた税金対策が最も有効と言えます。

 

ボンズカジノは、仮想通貨が決済方法として利用できる数少ないオンラインカジノです。

是非この機会に、ボンズカジノに登録してみましょう。

 

オンラインカジノにかかる税金をしっかりと理解して、安心してボンズカジノを楽しもう!

当記事では、オンラインカジノにかかる税金について解説していきました。

内容をおさらいしていきましょう。

【内容をおさらい】

  • ボンズカジノをはじめとしたオンラインカジノで儲けたお金には税金がかかる
  • 税金がかかる基準は、有職者が1年間で50万円以上の収益、無職者が1年間で126万円以上の収益を得ること
  • 一時所得の計算方法は【一時所得=総収入-総支出額-特別控除】で計算する
  • ボンズカジノでの税金対策は【収益を50万円以内に抑える】【入出金額を抑える】【年間出金額を50万円以内に抑える】【決済方法を考える】事が重要!
  • 当サイトのボンズカジノの入金不要ボーナスコードは「journey」!ボーナスコードでお得にボンズカジノを試してみよう

ボンズカジノをはじめとしたオンラインカジノで得た収益には税金がかかります。

申告漏れは脱税や追徴税の恐れがありますので、必ず稼ぎすぎてしまった場合には申告を行いましょう。

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